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4.(2)その他研究会・セミナー等での口頭報告

     日本記者クラブ 研究会「中東民主化とイラン」、201138(動画)(会見詳録)new!

     「イラン・シーア派にとってのパレスチナ問題とは何か」、ミーダーン〈パレスチナ・対話のための広場〉「イラン・トルコの外交政策と欧米におけるイスラモフォビア――排外主義の時代にパレスチナ支援運動のゆくえを考える」2010125

     「イランの国内政治状況―現状と展望」、(財)昭和経済研究所アラブ調査室「中東研究会」、20101129

     「イランの国内情勢」、(社)国際情勢研究会、2010310

     「イラン情勢:権力構造の変化と国際関係への影響」、(株)国際経済研究所、20091211

     「イランの核問題」、(財)昭和経済研究所アラブ調査室「中東研究会」、20091030

     「イラン大統領選挙後の政治危機」、日本記者クラブ「中東研究会」、2009年6月30

     「イランはなぜアメリカに異議申し立てをしているのか」、PARC自由学校「アメリカ離れをする世界」11回講義、20081219

     「イスラーム国家の世俗化と統治―イラン革命から30年―」日本イスラム協会公開講演会(於東京大学法文2号館第1大教室)、2008427

     「国会選挙後のイラン」、日本記者クラブ「中東研究会」、200847

     「イラン国会選挙の見通しと今後の対米関係」、(財)昭和経済研究所アラブ調査室「中東研究会」、2008228

     「イラン国家の意思決定システムと現下の情勢」、防衛省情報本部分析部、2007127

     「イラク情勢を巡るイランの動向の背景」、中東調査会「イラク情勢分析会」、20071129

     「国会選挙後のイラン」、中東調査会・イラン講演会、200434日(於日本記者クラブ)

     「イラン内政の展望」、(独立行政法人)日本貿易保険「イラン情勢に関する研究会」、200434

     「イスラームと現代政治―イスラーム革命後のイランの例から」、国際交流基金・2003年度下半期中東理解講座「イスラームが問題なのか―近代化との関係を考える―」第3回、200433

     「イラン情勢(核問題、「テロ支援」問題、国会選挙)と日・イラン関係」、内閣府「西アジア研究会」、2003128

     「核開発疑惑で危機に瀕するイランの内外情勢」、(財)アジアクラブ、第287回月例講演会、20031126

     「イラン―ハタミ政権下での民主化の動向と対米関係の展望」、財務省「中東諸国における政治情勢および経済等の現状と今後の展望に関する研究会」、20031029

     「米国の対中東政策と日本」、石油技術協会「平成15年度秋季講演会」、20031021

     「米国「中東民主化構想」」、(財)中東経済研究所「対中東戦略研究会」、2003723

     「アメリカの中東政策―対イラン・イラク政策を中心にー」、エネルギー総合推進委員会、第305回専門委員会、2003723

     「イラク戦争後のイラン情勢」、(財)中東調査会「中東フォーラム」、2003625

     「試される「民主主義」―イランの場合」、地域研究企画交流センター(国立民俗学博物館)緊急研究集会「試される「民主主義」―イラク戦争後の中東」、2003517日(於千里中央ライフサイエンスセンタービル)

     「ブッシュ政権の対中東政策の背景と展望」、(財)中東経済研究所、月例研究会、2003425

     「ブッシュ政権の戦略と対イラク攻撃」、エネルギー総合推進委員会、第143回「エネルギー問題研究会」、2003331

     「イラク危機と今後のアメリカの中東政策」、(財)中東協力センター<中東時事問題懇談会>、2003318日(於東京會舘ロイヤルホール)

     「イラン内政・対外関係の展望と米国」、(独立行政法人)日本貿易保険「イラン情勢に関する勉強会」、2003311

     「米国の新保守主義派と対中東政策」、(財)昭和経済研究所アラブ調査室「中東研究会」、2003310

     「イラク危機とイランー影響と戦略ー」、(財)中東経済研究所平成14年度国際シンポジウム<イラク危機と中東世界>、2002124

     「米国の対中東戦略(対イラクのその後)―新保守主義派の動向を通じてー」、エネルギー総合推進委員会第76回GCC諸国動向調査委員会、20021129

     「米国の対中東戦略と中東の展望」、民主党ネクスト・キャビネット外務・安全保障合同部門会議、2002117

     「今後のイラン情勢を考える」、(財)中東調査会中東塾「中東フォーラム2002」、2002828

     「最近のイランをめぐる内外情勢」、(社)国際情勢研究会「最近の中東情勢とわが国の対応」審議会、2002418

     「最近のイランをめぐる政治情勢」、(財)国際開発センター「中東産油国投資促進セミナー:イラン」、2002326

     「最近のイラン情勢と米・イラン関係」、(財)昭和経済研究所アラブ調査室「中東研究会」、20011218

     「イランの現状と今後−最近の国際情勢と国内の動向から−」、(財)中東経済研究所月例報告会、2001115

     「イランの大統領・国会選挙制度と政党」、(財)日本国際問題研究所「中東諸国の選挙制度と政党研究会」、2001713

     「最近のイラン情勢と今後の展望」、(財)昭和経済研究所アラブ調査室「中東研究会」、2001323

     「イランの国内情勢と対外関係」、(財)国際開発センター特別セミナー「イランの政治経済とエネルギー動向」、20001213

     「第6期国会選挙後のイラン内政、対外経済政策、近隣アラブ諸国との関係」、アジア経済研究所「湾岸研究会」、20001114

     「ハタミ政権下のイラン:内政・対外政策と投資環境」、(財)国際金融情報センター「中東諸国における投資環境の現状と今後の展望研究会」、20001113

     「ハタミ政権下のイランと日本に対する期待」、日本アラブ協会「アラブ情勢研究会」、2000119

     「イランの地方行政制度とローカル・ポリティクスの動態」、(財)日本国際問題研究所「中東諸国の国家と地方研究会」、2000919

     「イラン内政と対外関係の現状分析と展望」、通商産業省(資源エネルギー庁)総合エネルギー調査会総合部会「エネルギーセキュリティWG 中東諸国に関するシナリオ分析研究会」、2000822

     「最近のイランの政治状況と石油・ガス開発動向への影響」、(財)日本エネルギー経済研究所「イランの政治・経済と石油・ガス開発動向に関する研究会」、2000年7月25

     「総選挙後のイラン情勢」、エネルギー総合推進委員会「GCC諸国動向調査委員会」、2000331

     「第6期国会選挙結果分析及び今後の争点」、(財)中東調査会「イラン研究会」、2000229

     「ハタミ政権下におけるイラン内政と外交の現状と今後の争点」、(財)昭和経済研究所アラブ調査室「中東研究会」、19991118

 

7.(3)講演会・パネルディスカッションでの発言、対談・座談会など

     「イランの事態を受けた専門家の見方」、中東カフェ、2009623日(浜松町 サン・ミケーレ)

     鼎談「イランをめぐる地域情勢」、三井物産戦略研究所 The World Compass(2007年11月号)pp. 2-9.

     「イラク戦争後の米国と中東・イスラム世界の関係」、東京アメリカン・センター講演・討論会(G.フラー/Y.ハッダード)の司会・コメント、20031014

     岩波書店『世界』座談会、「イラク侵攻以後―中東諸国・イスラム圏はどう変わるか」(酒井啓子、飯塚正人、田中浩一郎、松永泰行)、『世界』2003年7月号pp. 130-143.

     北陸中日新聞(中日サロン)、「ブッシュ政権と中東・イスラーム世界」(2003516日)

     (財)中東調査会ほか、緊急セミナー「イラク問題における日本・米国」パネリスト(2003314日)

     (財)日本国際問題研究所、イラン問題ディスカッション「イランの動向と日本―米イラン関係の行方を含めてー」パネリスト(20021128日)

     (財)中東調査会・東京アメリカン・センター共催セミナー「国際テロと米国―米国の中東政策を中心に」(於東京アメリカン・センター)パネリスト(20021113日)

     (財)中東経済研究所、平成13年度国際シンポジウム「「反テロ戦争」下の米中東政策」、パネリスト(2002214日)

      Iran in the Post-September 11th International Relations: A Japanese View, Lecture at the Institute for Political and International Studies (IPIS), Tehran, IRAN (January 8, 2002).

     日本大学国際関係学部国際関係研究所主催「緊急報告会:21世紀の新しい戦争をどうみるか」(講演:同時多発テロの背景)(20011030日)

     (財)中東調査会 第2回イラン研究会(2000830日、フォーリンプレスセンター)、コメンテーター

 

7.(4)その他インタビュー・談話報道・引用など

     読売新聞「革命体制崩壊の始まり」(2009713日、国際面)

     毎日新聞「イラン大統領選の混乱」(200973日、国際面)

     共同通信「体制の内部崩壊始まる―盟友見切ったハメネイ師」(200971日)

     朝日新聞「イランどう見る」(2009626日、国際面)

     東京新聞「イラン大統領選挙後の騒乱」2009623日、特報面)

     テレビ朝日「サンデープロジェクト」、イラン大統領選挙結果についてのコメント(2009621日)

     朝日ニュースター「ニュースの深層」:イラン大統領選挙結果(2009615日)

     東京新聞(コメント引用)「オバマ、マケイン候補の対中東政策」(2008722日、特報面)

     IAEA報告書とイランの核問題」イラン国営通信インタビュー、2007年11月20

     書評『私は逃げない―ある女性弁護士のイスラム革命』(共同通信、200710月31日)

     NHK BS 1<きょうの世界>、イランの革命防衛隊のテロ組織指定検討をめぐるアメリカの対イラン戦略、2007823

     東京新聞(コメント引用)、「「シーア派脅威論」検証―虚像?米、イラン包囲狙う」(2007610日、特報面)

     Radio Japan (NHK World)ペルシア語放送(Majalleh-ye Radio’i-ye Emruz)、イラン大統領選挙結果とその影響(インタビュー)、2005629

     「新世代大統領、変化のきっかけにも」、読売新聞、イラン大統領選挙結果についての談話(2005626日)

     「権力者・エリートのおごりに庶民反発」、共同通信、イラン大統領選挙結果についての談話(2005625日)

     共同通信(インタビュー)、「イラン核、緊迫化には至らず。安保理付託のヤマは来年」(2004621日配信)

     Radio Japan (NHK World) interview, Japan & the World 44 Minutes, The Results and the impact of the parliamentary elections in Iran, 2004223

     朝日新聞(引用)、「イラン(国会選挙)保守派圧勝、改革路線7年に幕」(2004222日総合面)

     日本大学新聞(インタビュー)、「イラク国民を尊重すべき」、’04新春特集号(2004120日)、第4面:イラクと平和

     Radio Japan (NHK World) interview, Japan & the World 44 Minutes, Are US-Iran Relations Thawing? 2004114

     「イラク内特別法廷で裁判を」、東京新聞、サッダーム・フセイン元大統領拘束とそのインパクトについて(20031215日夕刊第2面)

     NHK BS 1<きょうの世界>、対イランIAEA決議(1126日)の評価と今後について、20031127

     Radio Japan (NHK World), Japan & the World 44 Minutes, A New Phase in the Issue of Iran's Suspected Nuclear Development, 20031029

     熊本日日新聞(引用)、「ノーベル平和賞」、(20031013日、新生面)

     「地道な活動続けた」、毎日新聞、シーリーン・エバーディへのノーベル平和賞授賞についてのコメント(20031011日)

     「民主化ブレーキも」、朝日新聞、シーリーン・エバーディへのノーベル平和賞授賞について(20031011日、国際面)

     東京新聞(中日新聞)(引用)、「台頭するイスラム過激派―アルカイダの影消えず」(200391日、特報面)

     読売新聞(引用)、「「対イラン」米の限界」(200375日、解説面)

     NHK World Newswatch、イラク戦争情勢と復興プロセスについてのコメント(2003410日)

     Radio Japan (NHK World) interview, Asia Today(対イラク戦争と復興プロセスをめぐるイラン1など周辺諸国の反応)(200348-10日)

     テレビ東京「ニュース・アイ」(録画コメント)、フセイン・イラク大統領の行方とバース党政権の戦略についてのコメント(200341日)

     東京新聞(中日新聞)(引用)、「世界はアメリカをどう伝えたか」(2003321日、特報面)

     テレビ東京「ニュース・アイ」、ブッシュ「最後通告」演説とイラク側の出方についての解説(2003318日)

     東京新聞(中日新聞)(インタビュー)、「米戦略が招く「文明の衝突」―「9・11」からイラク攻撃へ」、200336日(特報面)

     毎日新聞(引用)、「イランも攻撃反対、フセイン後親米政権誕生を警戒」(200334日)

     テレビ朝日「サンデープロジェクト」、米国「新保守派」についての解説(2003223日)

     毎日新聞(引用)、「イラン核疑惑:IAEA査察受け入れ 米国の追及かわす狙い」(20021214日)

     公明新聞、「「反テロ戦争」下の米中東政策 反テロに対して戦争が有効か」(2002430日、第5面)

     Australian Financial Review (quote), Bush to Push Japan for Show of Strength”(February 18, 2002

     Radio Japan (NHK World) Japan and the World 44 Minutes interview(行き詰まっているパレスチナ和平プロセスについて)(200224日)

     Radio Japan (NHK World) interview, Asia Today(アフガニスタン復興支援会議の成果と今後の見通しについて)(2002129日)

     「(米・イラン)関係改善遠のく」、毎日新聞(談話)(2002124日)

     読売新聞(引用)、「イランなど、復興需要恩恵期待も」(2002123日、国際面)

     Tehran Times (January 10, 2002)

     Stage』(インタビュー)「イスラムとアメリカ―異なる視点を読む―」、Vol. 8: Special Issue 「あなたにとって平和とは何ですか?」(200112月), pp. 22-29.

     「北部同盟各派確執避けられず」、読売新聞、北部同盟のカブール制圧後の情勢についてのコメント(20011116日、第3面)

     Radio Japan (NHK World) Asia Today(同時テロ事件と米国によるアフガニスタン空爆に対するイランの反応について)(20011023日)

     読売新聞(引用)、「アフガン支配するタリバンの「原理」」(2001821)

     「最高指導者の説得カギ」、朝日新聞、ハタミ大統領再選について(2001610日、国際面『視点』)

     「妥協しながらの「改革」やむなし」、読売新聞、ハタミ大統領再選について(2001610日、国際面)

     「保守派との折り合いが課題」、共同通信、イラン大統領選挙結果に関する識者談話(200169日)

     BBC World News interview (ハタミ大統領の訪日と日本の対イラン外交政策について)(20001031)

     NHK World Japan This Week interview(イランの第6期国会選挙結果についての解説)(2000226)

     日本経済新聞(引用)、「革命知らぬ子供達台頭、イラン総選挙カギ握る」(200024日)

 

3.(3)委託研究論文

     「米新政権の対中東政策」、(財)中東経済研究所(経済産業省資源エネルギー庁委託調査)『中東諸国の民主化とサウジアラビアを中心とする中東主要国の直面する政治経済社会的課題が我が国の石油情勢に与える影響に関する調査』(平成16年度石油製品品質面需給対策調査、平成173月)、pp. 154-160.

     「イランの対米関係・安全保障」、日本貿易振興会機構アジア経済研究所(経済産業省委託研究)『イラン、イラク、サウジアラビアを中心とした中東諸国の政治と安全保障に関する調査』(平成15年度石油産業体制等調査研究報告書、平成16年7月)、pp. 59-73.

     「米国の対イラン政策の国内的背景」、エネルギー総合推進委員会『中東情勢報告−中東諸国動向調査委員会レポート−(2004年度版)』(平成163月、Jancepp資料 No. 242)、pp. 15-22.

     「イラン―ハータミー政権下での民主化の動向と対米関係の展望―」、(株)富士総合研究所(財務省委託研究)「中東諸国おける政治情勢及び経済等の現状と今後の展望」報告書(平成15年12)、pp. 105-115.

     「ブッシュ政権の「中東民主化構想」」、(財)中東経済研究所(経済産業省委託研究)「日本の対中東戦略のあり方に関する調査研究報告書」(平成1512月)、 pp. 72-79.

     「米国の対湾岸地域政策―新保守主義勢力の戦略を中心にー」、(財)中東調査会(外務省委託研究)「米国の湾岸政策と日本の対策」報告書(20033月)、pp. 38-46.

     「「中東改編プラン」の端緒―米国「新保守主義派」とイラク攻撃」、エネルギー総合推進委員会『中東情勢報告―GCC諸国動向調査委員会レポートー』(20033月)、pp. 9-17.

     「イラン政治動向」、経済産業省「平成13年度石油産業体制等調査研究報告書(中東産油国(イラン、アラブ首長国連邦、カタル)における石油産業と政治経済の動向調査)」(平成147月)、pp. 3-23.

     「イランをめぐる情勢と日本・イラン関係の今後の展望」、(財)中東経済研究所(20022月).

     「ハータミー政権下のイラン: 内政・対外関係と投資環境」、(財)国際金融情報センター「中東諸国における投資環境の現状と今後の展望」報告書(20012月), pp. 39-58.

     The U.S.-Iran Relations: An Attempt at Closing the Gap, Policy Bulletin written for The Stanley Foundation, October 2000.

     Conflict and Deprivation: The Dynamics of Political Violence in the Post-Cold War Period, Background paper for Human Development Report 1997 (United Nations Development Programme-Human Development Report Office), November 1996.

     Poverty and Displaced Populations: Policy Implications of Involuntary Displacement, Background Paper for Human Development Report 1997 (United Nations Development Programme-Human Development Report Office), August 1996.

 

3.(4)その他(講演録ほか)

     「プリンストン大学のムスリム・チャプレン」、宝積比較宗教・文化研究所『宝積』、Vol. 302007年冬号)、pp. 17-20.

     「「アメリカン」イスラーム?」CISMOR VOICE(同志社大学一神教学際研究センター・ニューズレター) 3 Autumn 2005)、 p. 9

     「米国の対中東政策と日本―対中東「ブッシュ・ドクトリン」の日本へのインプリケーション―」(20031021日平成15年度秋季講演会講演録)、『石油技術協会誌』、第69巻第1号(20041月)、pp. 55-64

     「今後のアメリカの中東政策」(平成15318日「中東時事問題懇談会」講演録)、『中東協力センターニュース』(200367月号)、pp. 2-10.

     「グローバリゼーションに真正面から取り組む国際関係学」、『大学院留学事典(2003-04年度版)』((株)アルク、200211月)、p. 207.

     「イスラーム復興運動における宗教とナショナリズム―宗教復興はグローバリゼーションの結果か?―」、『政治・経済・文化のポリフォニー―21世紀の展望―』(日米国際シンポジウム記録)(日本大学国際関係学部、2002年)、pp. 38-43.

     「私の研究:正統的統治者と統治の正当性」、日本大学広報部『桜門春秋』No. 822000年夏号)、pp. 66-67.

     Basra, 1991―A Requiem

     ジョン・R・ヒネルズ編、佐藤正英監訳『世界宗教事典』、青土社、1991年(イスラム及びシク教に関する項目の翻訳)

 

5.大学での講義・演習

(2)過去の年度分

    東京外国語大学外国語学部(国際政治学/南・西アジア地域社会論:英語開講科目)、「Democracy and Conflict」(2009年度1学期、木2限)

     東京外国語大学外国語学部(国際政治学/南・西アジア地域社会論)、「アメリカと中東地域国際関係システム」(2010年度2学期、木2限)

     東京外国語大学大学院総合国際学研究科(前期)、「PCS Seminar 1」(2010年度1学期、火1-2限)

     東京外国語大学大学院総合国際学研究科(前期)、「Advanced Seminar on Conflict and Contentious Politics」(2010年度2学期、火1限)

     東京外国語大学大学院総合国際学研究科(後期)、「Comparative Politics: Explaining Political Processes」(2010年度、通年、水1限)

     上智大学外国語学部(アジア文化副専攻)、「中東政治論1:中東政治のトピックス(1)」(2010年度1学期、金2限)

    上智大学外国語学部(アジア文化副専攻)、「中東政治論2:中東政治のトピックス(2)」(2010年度2学期、金2限)

     東京外国語大学外国語学部(国際政治学/南・西アジア地域社会論:英語開講科目「民主化を巡る政治」)、「Contention over Democracy and Democratization2009年度1学期)

     東京外国語大学外国語学部(国際政治学/南・西アジア地域社会論)、「アメリカの対中東政策―構造と展開」2009年度2学期)

     東京外国語大学大学院総合国際学研究科(前期)、「PCS Seminar 12009年度1学期)

     東京外国語大学大学院総合国際学研究科(前期)、「States and Conflicts2009年度2学期)

     東京外国語大学大学院総合国際学研究科(後期)、「Comparative Politics: Explaining Political Processes2009年度、通年)

     上智大学外国語学部(アジア文化副専攻)、「中東政治論1:中東政治のトピックス(1)」2009年度1学期)

     上智大学外国語学部(アジア文化副専攻)、「中東政治論2:中東政治のトピックス(2)」2009年度2学期

     東京外国語大学外国語学部、「国際政治学/南・西アジア地域社会論:シーア派イスラーム政治―比較の視座から」2008年度2学期)

     上智大学外国語学部(アジア文化副専攻)、「中東政治論1:イスラーム政治の文脈と展開」2008年度1学期)

     上智大学外国語学部(アジア文化副専攻)、「中東政治論2:アメリカ外交とイスラーム復興主義」2008年度2学期)

     東京外国語大学外国語学部、「国際政治学(南・西アジア地域社会論と共通):アメリカとイスラーム復興主義」2007年後期)

     東京外国語大学外国語学部、「アジア地域研究III:イスラーム政治とデモクラシー」(2002年度後期)多摩地区国立5大学単位互換制度開放科目

     東京外国語大学外国語学部、「アジア地域研究III:イスラーム主義台頭時代の中東・西アジア国際関係」(2002年度前期)多摩地区国立5大学単位互換制度開放科目

     中央大学総合政策学部、「国際関係論」(2002年度、通年)

     東京外国語大学外国語学部、「南・西アジア地域社会論:現代イスラーム政治」(2001年度後期)

     東京外国語大学外国語学部、「南・西アジア地域文化論:イスラーム復興主義研究」(2001年度前期)

     東京外国語大学外国語学部、「アジア地域研究III:イラン近現代史入門演習」(2000年度後期)

     日本大学国際関係学部、国際関係論 I (国際関係学部1年次、必修科目、2000-2003年度)

     日本大学国際関係学部、国際関係論II (国際関係学部3年次、必修科目、2000-2004年度)

     日本大学国際関係学部、紛争研究 III (国際関係学科2年次、選択科目、2000-2003年度)

     日本大学国際関係学部、国際時事問題 III (国際関係学部1年次、選択科目、2000-2004年度)

     日本大学国際関係学部、イスラム文化 (国際文化学科3年次、選択科目、2000-2004年度)

     日本大学国際関係学部、演習:米国の世界戦略と中東・国際社会(II)(2004年度、集中講義)

     日本大学国際関係学部、演習:米国の世界戦略と中東・国際社会(2003年度)

     日本大学国際関係学部、演習:911後の国際関係(2002年度)

     日本大学国際関係学部、演習:国際関係論/紛争研究/中東・イスラム世界の政治・文化・社会・宗教(2001年度 )

     日本大学国際関係学部、演習:グローバル化時代の国際関係:民族・宗教と紛争(2000年度)

(3)市民公開講座

     「イランとアメリカ:問題の構造」、立川市平和学習講座<イスラーム社会と国際紛争―その深層を読み解く―>(東京外国語大学中東イスラーム研究教育プロジェクト協力事業)3回(2008118日)

     「イスラーム世界と人権―国際関係の視点からー」、日本大学国際関係学部、平成14年度下期『国際社会と人権』第5回(20021113日)

 

7.(2)財団法人・研究所・国際機関等における活動

     (財)中東経済研究所、「中東民主化に関する調査」研究会委員(20047月−20053月)

     日本貿易振興機構(ジェトロ)アジア経済研究所(地域研究センター)、「イラン、イラク、サウジアラビアを中心とした中東諸国の政治と安全保障研究会」委員(200312月−20047月)

     ()富士通総研、「イラクにおける政治経済新体制の構築とサウジアラビアの政治経済改革の動向が湾岸情勢と石油情勢に与える影響に関する調査研究会」委員(200312月−20043月)

     内閣府、「西アジア研究会」委員(20036月−20043月)

     (財)国際開発センター、「中東石油関連情勢情報交換会」委員(20035月−20043月)

     エネルギー総合推進委員会、「中東諸国動向調査委員会」委員(20034月−20043月)

     (株)富士通総研、「サウジ等調査委員会」委員(20032月−6月)

     (財)中東経済研究所、「中東戦略研究会」委員(20032月−12月)

     (財)日本エネルギー経済研究所、「中東問題シナリオ検討会」委員(20028月)

     JETROアジア経済研究所、「中東諸国における政権権力基盤と市民社会研究会」委員(20026月−20043月)

     (財)日本国際問題研究所、「イラン国内政治プロセスと対外政策研究会」委員(20025月−10月)

     (財)国際開発センター、「中東産油国人脈・GMS関係調査委員会」委員(20024月−20033月)

     エネルギー総合推進委員会、「GCC諸国動向調査委員会」委員(20024月−20033月)

     (財)中東経済研究所、中東研ニューズリポート「情勢分析」外部執筆者(20024月−20033月)

     (財)国際開発センター、「石油資源開発等支援(対中東産油国投資促進事業調査)委員会」委員(20022月−20023月)

     (財)中東経済研究所、ニューズレター「情勢分析」外部執筆者(20021月−20023月)

     (財)国際開発センター、「同時多発テロ事件と対アフガニスタン軍事行動が湾岸産油国に与える影響の分析調査」研究会委員(20021月−20023月)

     ジャパン・プラットフォーム、「アフガニスタン復興NGO東京会議」、西部(ヘラート周辺)地区部会アドヴァイザー(20011212日)

     JETROアジア経済研究所、「アフガン空爆の影響とそれに対する反応(中東から東南アジアへ)研究会」委員(200111月−20021月)

     (財)国際開発センター、「中東産油国の人脈・関係調査委員会」委員(20019月−20023月)

     (財)日本国際問題研究所、「中東諸国の選挙制度と政党研究会」委員(20015月−20023月 )

     (株)三菱総合研究所、「イラン投資環境に関する調査委員会」委員(20011月−3月)

     (財)国際金融情報センター、「中東諸国における投資環境の現状と今後の展望研究会」委員(20009月−20011月)

     (財)石油開発情報センター、「中東産油国への上流参入戦略および人脈・関係機関調査委員会」委員(20008月−20013月)

     通商産業省(資源エネルギー庁)、総合エネルギー調査会総合部会「エネルギーセキュリティWG 中東諸国に関するシナリオ分析研究会」委員(20008月−10月)

     (財)日本エネルギー経済研究所、「イランの政治・経済と石油・ガス開発動向に関する研究会」委員(20007月−12月)

     日本貿易振興会(JETRO)アジア経済研究所、「湾岸産油国をめぐる政治・経済的変化とその影響に関する研究会」委員(2000年7月−12月)

     (財)日本国際問題研究所、「中東諸国の国家と地方研究会」委員(20005月−20013月)

     国連開発計画(UNDP)ニューヨーク本部「人間開発報告書事務局(HDRO)」研究顧問(Junior Consultant)(19971月)

     国連開発計画(UNDP)ニューヨーク本部「人間開発報告書事務局(HDRO)」研修生(Research Intern)(19966-8月)

 

7.(5)調査出張等

     イラン出張(20109月)(日本学術振興会)科学研究費補助金による現地調査

     イラン出張(20083月)NIHUプログラム・イスラーム地域研究(早稲田拠点グループ1)研究費に基づくイスラーム統治法学の展開に関する調査(ゴムおよびテヘラン)

     イラン・UAE出張(200411月)同志社大学一神教学際研究センター「イラン研究会」研究費に基づくイラン文化社会情勢と政治・対外関係の調査

     イラン出張(20042月)第7期イラン国会選挙プロセスの現地調査

     イラン出張(20039月)(財)国際開発センターの委嘱によるイラン政治社会情勢の調査

     イラン出張(20031月)(財)国際開発センターの委嘱によるイラン政治社会情勢の調査

     イラン出張(20027月)(文部科学省)科学研究費補助金奨励研究のためのイラン政治プロセスの調査

     イギリス・フランス出張(20023月)(財)国際開発センターの委嘱による「同時多発テロとアフガニスタン軍事行動が湾岸産油国に与える影響の分析調査」のための聞き取り調査

     アメリカ出張(20023月)(財)中東経済研究所の委託による米国中東政策の聞き取り調査

     イラン出張(20021月)(文部科学省)科学研究費補助金奨励研究のためのイラン社会・政治プロセスの調査

     イラン出張(20013月)(株)三菱総合研究所の委託によるイランにおける投資環境の調査

     UAE・エジプト・サウジアラビア・イラン出張(20012-3月) (財)貿易保険機構カントリーリスク研究所の委託による中東諸国の社会・政治状況の調査(山口大学教育学部 中田考助教授と共に)

     イラン出張(20007月−8月) 公益信託斎藤稜兒イスラム研究助成基金平成12年度研究助成「イスラーム政体における正当性の問題」の調査

     ヨルダン出張(19998月) イラク南部シーア派情勢に関する有識者からの聞き取り調査

     イラン国内出張(19982月) 第1回地方評議会選挙過程の調査(イスファハーン、シーラーズ、ガズヴィーン、マシュハド各市)

     イラン調査旅行(19881-2月) 東京大学大学院学生海外渡航奨学金を用いた資料収集・調査旅行


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